同日行われた記者会見では、各出席者が両社に期待していることを述べた。
「アクセシビリティーの高さは、『さすが日本だ』と世界から思われる大事なポイントになってきます。障害のある方の視点でも選手、観客の輸送を進めていただければ」（JPC鳥原光憲会長）
「関東から被災地を含む東北北信越エリアまでをカバーするJR東日本と、世界的に有名な東京の地下鉄網を支える東京メトロの強力なタッグに期待している」（東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会森喜朗会長）
特に、森会長は「新国立競技場近辺には駅が集中している。他の国にはなかなかない交通網です」と、新国立競技場周辺の交通網に注目している。本来東京2020のスポンサーシップは「一業種一社」を原則としているが、今回IOCとの協議の結果、JR東日本と東京メトロは特例として2社が共存する運びとなった。「交通網」に主眼を置いていることが、この特例を認めた理由の一つだろう。
「ロンドンでは新しい場所に競技場を広くとる例などもありまして、競技場までには結構歩いたんですね。その点新国立競技場周辺は交通網がしっかりしていて、便利な場所にある。これは特筆すべき部分ではないか」と他国と比較した上での会場近辺の交通網状況の良さも強調した。
さらには、委員会としても交通の利便性を高めるための施策を検討していることを明かした。
「移動に便利なカードはどうしたらできるのか。セキュリティの関係でうるさいこともあるが、日本のことですから思い切ったことをやってくれるだろうと。顔認証や、交通機能も含まれているようなカードなどの開発など、専門家の方々への協力を委員会としてもやっていきたい」とした。
