パラリンピック選手実態調査…オリンピック選手に比べ、企業サポートは手薄 | CYCLE やわらかスポーツ情報サイト

パラリンピック選手実態調査…オリンピック選手に比べ、企業サポートは手薄

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開幕直前「第3回 パラリンピック選手の競技環境調査」発表
  • 開幕直前「第3回 パラリンピック選手の競技環境調査」発表
  • 日本パラリンピアンズ協会 大日方邦子副会長(左)と桐蔭横浜大学 田中暢子准教授(8月23日、開幕直前「第3回 パラリンピック選手の競技環境調査」発表)
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  • 開幕直前「第3回 パラリンピック選手の競技環境調査」発表
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9月7日~9月18日に行われるリオデジャネイロ・パラリンピック。その日本代表選手たちが企業に雇用されているか、ウエアや用具のサポートを企業から受けているかについて調査したところ、3割を超える選手が「ない」と回答。五輪代表選手よりもサポートが薄いことがわかった。

日本パラリンピアンズ協会(PAJ)は、リオデジャネイロ・パラリンピック、2014年ソチ・パラリンピックの日本代表選手、コーチ・スタッフを対象に、「第3回パラリンピック選手の競技環境 その意識と実態調査」をこの7~8月に実施。その集計結果を発表した。

同調査によると、リオ大会出場97人、ソチ大会14人の合計111人に対して実施した結果、68.5%の人が「ある」という回答を得た。その内訳は、「契約・嘱託社員」が50.0%で最も多く、次いで「アスリートとしてのスポンサー契約(ウエアや用具のスポンサー契約)」が36.8%、「正規社員」が23.7%。

3回目となる同調査で、この質問は初設定。PAJは「パラリンピック選手をアスリートとして雇用を前向きに検討している企業も多くなっている」とふまえたうえで、「コーチについては企業との契約関係がない。今回の調査では、コーチ・指導者の不足を指摘する声が多かった。また、専門性の低いコーチに指導を受けている人が2割いるという実態も見られた」と伝えている。

調査結果発表会場(8月23日、東京・築地)には、PAJの河合純一会長と大日方邦子副会長、桐蔭横浜大学の田中暢子准教授(PAJアドバイザー)などが登壇。田中准教授は、こうした現状を伝えたうえで、「コーチ・スタッフの環境改善も必要。パラリンピック選手の競技環境は、日本のスポーツ界の実情を映し出す鏡。パラリンピックがロールモデルとなるはず」とも語っていた。
《大野雅人》

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