理化学研究所の加賀屋悟広報室長は10日、小保方晴子氏らを刑事告訴する可能性について「検討している」と述べた。文部科学省で行われた会見で記者の質問に答えたもの。
小保方氏は昨年、万能細胞STAP細胞を作り出したとする論文を科学誌『nature』に掲載。世界初の発見と大々的に報じられた。しかし直後からインターネット上を中心に不備が指摘され、後に論文は撤回された。
刑事告訴を検討していると答えた加賀屋室長だが、具体的な話しはまだこれから検討する段階。STAP細胞の正体がES細胞だと示す調査結果が複数挙がっていることを受け、ES細胞の窃盗罪なども視野に入れている。
ユニットリーダーの権限だけでは説明できないメディア向け演出を施しながら、小保方晴子氏と近しい人物の処分で幕を引こうとする理研にネットでは「一時は組織的に演出しといて、掌返しな感じの理研に違和感」「理研は小保方さん一人を悪者にして幕引きという事だろう」と釈然としない人も多い。
理研は解雇相当としたが、小保方氏は12月に辞表を提出しており「12月に辞表だして今処分出すなら辞表は保留にしてしっかりと処分すべきだったろう」「決断遅いよ。まるで後出しジャンケン」と対応の遅さを指摘する声も挙がっている。
STAP細胞発見を第一報の段階で大きく取り上げてしまったため、メディアはその後の経過も含め社会問題として報じざるを得なくなった。本来こうしたことは科学の世界では珍しくない。通常であれば科学界の中で自浄作用が働き処理される。初手で理研のメディア戦略が奏功したことが、皮肉にも事態を大きくした。
《岩藤健》
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