2014年の国内タブレット端末は、教育市場向けを中心とした需要の拡大により法人市場が前年比56.7％増の235万台、個人市場向け569万台と合わせた全体の出荷台数が前年比8.0％増の804万台となったことが、IDC Japanの調査結果より明らかになった。
IT専門調査会社IDC Japanは、国内タブレット端末（eReader端末を除く）の2014年第4四半期（10～12月）、および2014年通年の出荷台数を発表した。
2014年の国内タブレット端末の出荷台数は、前年比8.0％増の804万台。法人市場は教育市場向けを中心とした需要の拡大により出荷台数が増加し、前年比56.7％増の235万となった。一方、個人市場向け出荷台数は、アンドロイドOS搭載を中心としたタブレット端末の販売不振から減少傾向が続いたことにより、前年比4.2％減の569万台となった。
2014年のベンダー別シェアは、1位「アップル」44.3％、2位「エイスース」10.3％、3位「富士通」8.0％、4位「ソニー」6.5％、5位「NECレノボグループ」5.6％であった。
2014年第4四半期（10～12月）のタブレット端末の出荷台数は、前年同期比9.8％増の245万台。個人市場では、アップルの「iPadシリーズ」の出荷が好調であったこと、法人市場では、教育市場向けを中心にアンドロイドOS搭載およびWindowsOS搭載の需要が拡大したことにより、出荷台数が増加したという。
2014年第4四半期のベンダー別シェアは、1位「アップル」44.9％、2位「富士通」8.3％、3位「エイスース」5.9％、4位「NECレノボグループ」5.8％、5位「ソニー」5.3％であった。
今後の見通しについて、IDC JapanのPC・携帯端末＆クライアントソリューション・シニアマーケットアナリストの木村融人氏は、「2015年前半、法人市場においては、教育分野でタブレット需要がさらに拡大していく可能性が高い。一方、個人市場は買い替え需要に改善の兆しが見えないため、出荷台数がさらに減少すると考えられる」と述べている。
《工藤めぐみ@リセマム》
-
-
page top
