クロス・マーケティングは、「2020年 東京オリンピックに関するアンケート（2017年度版）」を実施した。調査対象は、全国47都道府県に在住する20歳～69歳男女1,000サンプル。
「東京オリンピック開催についての賛否」を尋ねたところ、開催賛成はどちらかというとを含め53％だった。賛成した理由には、「活気が出る」「景気向上や経済効果が期待できる」などが挙げられている。一方、反対はどちらかというとを含め23％で、その理由には「先にすべきことがある」「交通規制や施設整備費など問題がある」などの声が寄せられた。どちらでもないは24％。
「開催に期待すること」は、「景気回復・向上」31％がトップとなった。次いで「レベルの高い競技の観戦」21％、「海外の人との交流」18％。「不安に思うこと」は、46％を占めた「犯罪の増加・テロの発生」がトップとなった。次いで「財政への負担」39％、「道路や交通機関の混雑・混乱」31％。景気の回復、人・文化の交流を期待しながらも、犯罪や財政負担を不安視する声が多く見られた。
「東京オリンピックを通じて海外の人に伝えたいこと」を尋ねた結果では、「日本食などの食文化」39％がトップになり、「治安の良さ」32％、「日本のものづくり文化、伝統技術」31％が続いている。
《美坂柚木》
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