Jリーグとライブストリーミングサービスの「DAZN（ダ・ゾーン）」、NTTグループの3社は7月20日、「スマートスタジアム事業」の協業契約の締結を発表した。
スマートスタジアム事業は、全国のスタジアムのWi-Fi環境整備や情報提供などICT化を推進するもので、最先端の技術を使った新しい映像サービス、観戦スタイルをスタジアムに訪れるファンに届けるものだ。
当日の記者発表会に登壇した日本電信電話（NTT）の鵜浦博夫社長は、「大宮アルディージャのNACK5スタジアムで現在高密度のWi-Fiを準備し、そこで多様なサービスのトライアルを7月から開始した。第二弾、第三弾という形でいくつかのサービスの充実をやっていく。他のスタジアムについては、日本の場合はスタジアムとクラブチームが別々のケース、スタジアムは行政が持っていることは多いので、日本特有のスマートスタジアム化の取り組みが必要と思っている」と語る。NACK5スタジアムをスマートスタジアム化のモデルとして、今後は全国展開を推進する。
Jリーグの村井満チェアマンは、「スタジアムは熊本地震の時、防災拠点としての機能があった。そこにWi-Fi機能があることは東日本大震災の時でも重要な要素となっていた。そういう意味で地域社会に還元するという観点も含め、いろんな技術を提供することで行政に還元していきたい」とスマートスタジアム事業に期待を寄せる。
鵜浦社長はスマートスタジアム化によって、地域とつながること、ファン層の拡大を狙う。
「大宮の場合は、スタジアムと駅との間に距離がある。その間のお店でどのようなファンの送迎ができるかなどを考えている。電子決済をどうするかとか、スタジアムのなかでいろんな情報提供をやっていくとか。大宮で考えているのはヴァーチャルリアリティーという形でプロサッカーのPKを子どもたちがリアルに体感できるなど、デジタルマーケットの新しい素材の提供をすることでファン層の拡大をしたい」
《五味渕秀行》
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